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メリットがあれば、デメリットもつきもの。

今回は外貨預金のデメリットについてお話しします。

外貨預金の最大のデメリットといえば、為替リスクが生じるということです。

外貨預金は、円預金と同じように元本は保証されているので安心と思っていませんか？

しかし、外貨預金に関してはその元本も外貨建てでの元本なので、預け入れの時と引き出しの時の為替相場を比較した時に、円高になっていた場合、元本割れになる可能性もあるのです。

金融機関のサイトなどをのぞくと、外貨預金に関して、円高・円安になった場合のシュミレーションができるサイトもあります。

自分が預け入れる金額が円安で換金した場合、円高で換金した場合などをシュミレーションしてみて、実際の金額を目にしてから考えるのも大切ですね。

また外貨預金は「ペイオフ」の対象外ということもデメリットといえるでしょう。

もし、銀行が破たんした場合には外貨預金そのものがカットされることもありますから、一つの金融機関に集中して預金をしないのも、自分を守る方法ですよ。

何に関してもそうですが、メリットだけ注目していては成功しません。

デメリットもしっかりと頭に入れたうえで、投資を行ってくださいね。

先日面白い質問を受けました。

その質問とは、

「東証、ジャスダックなど株式市場は数種類ありますが、上場した企業はどのようにふりわけられるのですか？」

というものでした。

確かにそのような疑問を抱くかもしれませんので、今回お話しさせていただきます。

日本には３大取引所と呼ばれる「東京・大阪・名古屋証券取引所」の他に、地方取引所である「札幌・福岡証券取引所」があり、新興取引所のジャスダック証券取引所、東証マザーズ、ヘラクレスなどがあります。

上場しようと決めた企業は、これらの株式市場のうちどの取引所にするかを選んで上場するのです。

つまり、振り分けられるのではなく選んで上場するというわけですね。

恐らく上場を決めたどの企業も、東証に上場したいと思っているでしょう。

しかし東証に上場するには、時価総額や純資産、利益などに関するかなり厳しい条件があるので、簡単に東証上場は叶いません。

また、仮に東証に上場できたとしても、その後のチェックや審査などの厳しさは続行しているので、経営状態によっては上場廃止になることも考えられるのです。

ということは、東証一部に上場している企業の業績は、比較的安定しているといえ、市場の特性も投資け銘柄を選ぶ基準にもなるのです。

株式投資をする際、あなたはどのような情報を得てから、売買をしますか？

僕自身、株式投資を始めようと思った際、本やインターネットを使って色々と勉強してから株式投資を始めました。

その際、インターネットの情報と本の情報の相違点について気づいたのです。

インターネット上には様々な情報がありふれています。

株式投資について知っている知識をきちんと伝えられればいいのですが、言葉足らずで読者に理解が出来ないものや、誤解を与えてしなう文章などがあります。

それらの間違った情報や誤解されやすい情報を元に株式投資を行った場合どうなると思いますか？

利益どころか損失になりえる場合が多いのです。

僕が参考にした本の著者は、株情報は四季報のみで行っているといっていました。

四季報とは、企業の概要や財務内容、経営成績、簡易株価チャートなどが記載されているのですが、これらのみで投資を行うのです。

情報がありふれている中から、何が正しいのか何が間違っているのかという判断はとても難しいですし、それらを判断するには時間もかかります。

僕自身も四季報のみで投資を行ったことがありますが、利益はあったりなかったり。

投資に関して経験を積んだ頃に四季報を見ると、また違った見方が出来て、利益のほうが多かったような気がします。

どうしようかな？と迷った際は、四季報を参考にしてみてはどうでしょうか？

最近、投資をするサラリーマンや主婦などが増えてきていますよね。

ネット管理が出来るということから、手軽さもあることで、投資にチャレンジする人が増えてきています。

「株で儲けた」という話を聞くと、「やってみようかな」という気持ちになる人も少なくありませんよね。

いい面ばかりを見て、リスクを理解しておかないと、とても痛い目になってしまうのが投資。

投資の現状を把握してみませんか？

内閣政府広報室調べによると、２割以上の方が投資をしているのです。

投資をしていない方は約７５％
株式を保有している方が約１３％
投資信託や不動産投信などをしている方が約７％
その他の証券を保有している人が３％

という内訳になっています。

５人に１人は、何かしら投資をしているのです。

僕の周りにも実際に株式投資をしている友人がいます。

中には投資を始めたばかりの頃、投資について理解をしていない状態の時に１つの銘柄を買い、そのまま持ち続け、いつのまにか１／５の価格まで下がってしまい、４００万円もの損失を出した友人もいます。

また別の友人の奥様は内緒で株式投資を始め、５０万円が２５万円になってしまったというケースもあります。

初心者にとって損切りをするタイミングが掴めないという点が大きな理由としてあげられます。

「今は下がっているけれど、もう少しまてばプラスになるかも」と待ち続け、結局大きな損失になってしまうのです。

初心者の方は、損切りのタイミングをきちんと理解することで少しでも損失を小さく抑えることが出来るので、損切りの重要さを知っておくべきですね。

投資をする際に、ネット銀行を利用している方って多いと思います。

ネット銀行は投資をする際にとても便利ですが、それ以外にもネット銀行には様々なメリットがあるんですよ。

投資目的だけではなく、日常生活にも役立ててみませんか？

超低金利といわれている現状ですが、一般の銀行に比べてネット銀行ほうが預金金利が高いということを知っていますか？

ネット銀行は、店舗や自前のＡＴＭを持っていないので、人件費や維持費がかからない点により金利を高く設定することが出来るのです。

金利だけではありません。

ネット銀行では、入出金が銀行やコンビニのＡＴＭで出来るという点がメリットですよね。

インターネットを使えば、２４時間どこからでも残高確認や振込みなどが出来るので、銀行が開いている時間にバタバタと店舗に行かなくてもすむのです。

ネット銀行によって多少違いがありますが、振込み手数料が自行宛てであれば無料であったり、他行の場合は月に○回まで無料だったりと様々なメリットがあります。

ネット銀行は様々な種類がありますのが、それぞれの特徴があってオークションやネットショッピングに便利なものがあったり、投資について使いやすい銀行があったり、為替手数料が安い銀行があったりしますので、
あなたにあったネット銀行を選んでみてはどうでしょうか？

主婦が株式投資を行う際、株式優待に注目する主婦が多いですね。

男性にとって、株主優待はあまり気にしないものですが、主婦はとても株主優待を気にします。

特に主婦に人気の株主優待は食事系の優待です。

日本人はお米が主食ですよね。

このお米をもらうことが出来るのが、昭栄という企業です。

権利確定日である１２月末と６月末に１００株以上保有していれば、２キロのお米券をもらうことが出来ます。

食品系であれば、マルサンアイという企業は１０００株以上保有していれば３０００円相当の自社製品詰め合わせをもらえます。

マルサンアイは、豆乳や味噌などが有名ですので、豆乳や味噌などの詰め合わせがゲットできるんです。

外食系でいうと、マクドナルドは１００株以上保有していれば食事優待券１冊。

吉野家は１株以上３０００円相当の食事優待券で１０株以上が６０００円相当の食事優待券。

サイゼリアは１００株以上で食事料金の３０％割引券が５枚。

このように様々な食品系の株主優待があるのです。

奥様に「株式なんてちょっと怖いから絶対にやめてね」と言われているあなたも、食品系の株主優待があることを教えてあげれば、奥様も興味をもたれるかもしれませんよ。

ＩＰＯ株というものを知っていますか？

ＩＰＯ株とは、非上場企業が株式市場に上場することをいいます。

この際、前もって売り出される株というのが、通常ＩＰＯ株なのです。

ＩＰＯ株は、上場前に公募価格で手に入れられる株ですので、投資家の中でも人気があるんですね。

上場した後に株式を売却することで、利益を得られる可能性がるからです。

しかし、ＩＰＯ株を購入するには、自分の買いたいＩＰＯ株を取り扱っている証券会社に申し込みしなければならない点が、ちょっと面倒くさいですね。

その後、買い付けに必要なお金を入金し抽選されるのです。

このＩＰＯ株は、ＳＢＩ証券、楽天証券、カブドットコム証券が取り扱っています。

ＳＢＩ証券の場合、口座を開設している方であれば誰でも申し込むことが出来ますが、ＩＰＯ株はなかなか抽選に当たらないのが現状です。

楽天証券も、口座を開設している方であれば、申し込みをすることが出来ます。

ただし、当選の確立が取引実績や預かり資産の評価額によって違いが出てきます。

カブドットコム証券では、口座を開設していることと、らくらく電子交付が申し込みをしている、ＷＥＢ取引が可能であるという条件を満たしている方が申し込みが可能です。

日本は「地震大国」と呼ばれるように、体感しない地震を含めると日常茶飯事です。

また最近では海外での大地震が相次いでおり、ニュースなどで現地の状態を見るとぞっとしますよね。

日本でも記憶に新しい「阪神淡路大震災」。

このような大地震は、日本各地いつどこで起こってもおかしくないのです。

不動産を抱えていると、大地震などの時に建物が倒壊するリスクというものを常に背負っています。

万が一、倒壊した場合にはもちろん家賃収入が得られませんし、建物復旧に関わる費用というものは莫大です。

このような天災によるリスクは回避することができないので、建物の構造強化をすることが唯一の回避手段でしょう。

木造から鉄骨鉄筋コンクリート造と、建築状態によって耐震性は大きく変わります。

また中古物件の場合、建物の設計時期、建築時期によって耐震性の基準も異なります。

現在の耐震性に関する基準は1981年に定められ「新耐震基準」と呼ばれています。

つまり1981年以前に建てられた物件は耐震性が劣るわけで、この年が大きな区切りとなるでしょう。

不動産投資を考える時には、こうした「地震対策」にも目をつけて判断して下さい。